明治日本の産業革命遺産と強制労働・10の視点 2018・6・23長崎集会
わたしは、ここで「明治日本の産業革命遺産と強制労働・10の視点」の題でお話ししたいと思います。
●ユネスコの理念と明治産業革命遺産
１点目は、ユネスコの理念とは何かということです。
1945年のユネスコ憲章前文の前文には、戦争は人の心の中で生まれるものですから、人の心の中に平和のとりでを築かなければなりません。平和は、政府間の取り決めではなく、人類の知的・精神的連帯の上に築かれなければなりません、と記されています。
このようなユネスコの平和と人権への知的・精神的な連帯をつくるという理念によって、1972年に世界遺産条約が採択され、顕著な普遍的価値を有するとみられる遺産が、世界遺産として認定されているわけです。人権と平和への人類の知的・精神的連帯の形成が根底にあるのです。
２点目は、産業遺産を資本・労働・国際の3つの視角からみるということです。
明治日本の産業革命遺産では、明治の産業化・技術導入が賛美され、労働や国際的な視点が欠落しています。政府による世界遺産推薦書ダイジェスト版の初版には、改版で削除されましたが、「テクノロジーは日本の魂」と記されていました。明治日本の産業革命遺産では明治が強調され、西洋科学に挑んだ「侍」たちが、産業化をすすめ、植民地にならずに、地政学上における日本の地位を世界の舞台に確保したというのです。それを顕著な普遍的価値とするのです。
このような解釈は人類の知的・精神的連帯につながるものなのでしょうか。
３点目は、明治賛美の歴史認識の問題です。萩城下町・松下村塾が「明治日本の産業革命遺産」に組み込まれています。そこには吉田松陰幽囚の旧宅も入っているのです。萩（長州）藩による製鉄、造船などの産業化、吉田松陰の教育が日本の産業革命の起点とされます。産業遺産登録に合わせた歴史の読み替えがすすんでいるわけです。
朝鮮認識は日本をみる鏡です。維新変革後、山口県出身の伊藤博文、山県有朋、桂太郎、寺内正毅、田中義一は日本の首相となりました。かれらは日清戦争、日ロ戦争、第1次世界戦争、山東派兵など朝鮮・中国への侵略戦争と植民地支配に関与しました。萩市内での展示には、当時の朝鮮認識への自己批判はありません。萩での展示には、侵略と植民地支配への反省は示されないのです。
●朝鮮人・中国人・連合軍捕虜の強制動員
４点目は、朝鮮人・中国人・連合軍捕虜の強制動員についてです。
戦時の総力戦体制の下で、朝鮮人・中国人・連合軍捕虜などの強制動員(強制連行・強制労働)がすすめられました。
朝鮮人の労務動員は、日本政府の労務動員計画によって、1939年からは募集、1942年からは官斡旋、1944年からは徴用を適用してすすめられました。その労務での強制動員数は、内務省の内鮮警察の労務動員調査史料から、1939年から43年末までの府県別、年度別の労務動員数約50万人が判明します（「労務動員関係朝鮮人移住状況調」1943年末現在）。1944年度については、府県別の動員予定数が29万人です（「昭和19年度新規移入朝鮮人労務者事業場別数調」）。これらの史料や他の動員資料から、日本への労務での動員数を約80万人とみることができます。軍人軍属の動員数は、名簿類がある者が約24万人であり、名簿がない者を入れれば、37万人以上とみるのが妥当です。
日本などに、労務や軍務で115万人を超える朝鮮人が強制動員されたわけです。朝鮮内での労務動員数はこの数倍になります。
中国人は日本へと約3万9000人が強制連行され、135か所で労働を強制され、約6800人が死亡しています。欧米系捕虜約3万6000人が日本に連行されました。強制労働のための日本の捕虜収容所は、派遣所を含めると約130か所になりました。敗戦時には約3万2000人が収容されていましたが、日本への連行後の死者は約3500人です。
明治日本の産業革命遺産関係についてみれば、朝鮮人３万人以上、中国人4000人以上、連合軍捕虜5000人以上が動員され、労働を強いられました。
その動員の内訳はつぎのようになります。日本製鉄八幡製鉄所には、製鉄所に朝鮮人約4000人、連合軍捕虜約1400人、八幡港運に朝鮮人約4000人、中国人約200人、八幡製鉄所の出張所であった二瀬炭鉱に朝鮮人約4000人、中国人約800人、連合軍捕虜約600人が連行されました。日本製鉄釜石関連の鉱山と製鉄所にも朝鮮人、中国人、連合軍捕虜が動員されました。
三菱重工業長崎造船所には、朝鮮人約6000人、連合軍捕虜約500人が連行されました。三菱高島炭鉱（高島と端島）には朝鮮人約4000人、中国人約400人が連行されました。三井三池炭鉱には朝鮮人9200人、中国人約2500人、連合軍捕虜約1900人が連行されました。
●長崎県への朝鮮人の強制連行
5点目に、長崎県への朝鮮人の強制連行、特に炭鉱への連行の状況について、内務省警保局、中央協和会、石炭統制会などの統計資料などから、みてみましょう。
長崎県への朝鮮人強制連行者数は1943年末現在の｢労務動員関係朝鮮人移住状況調」（内務省警保局内鮮警察史料）に、1939〜43年の計3万2091人、「昭和19年度新規移入朝鮮人労務者事業場別数調」に1万7800人の動員予定とあります。45年までの動員数は5万人ほどになります。
1939年から1942年６月までの長崎県の炭鉱への朝鮮人強制連行数は、中央協和会「移入朝鮮人労務者状況調」から1万1743人であり、現在員数は6566人です。三菱高島、三菱崎戸、住友潜竜、日鉄北松などに連行先されています。1943年度の朝鮮からの長崎県の炭鉱への連行数は石炭統制会労務部京城事務所「半島人労務者供出状況調」から県内13か所の炭鉱に6500人ほどが連行されたことがわかります。この史料からは、動員月、動員郡、動員数が判明します。割当数を満たない際には執拗な追加動員がなされたこともわかります。
厚生省勤労局史料（1946年）には、三菱高島、崎戸、日鉄、江迎、神林、鯛ノ花、徳義、平田山、土肥ノ浦、大志佐、伊王島など炭鉱の朝鮮人名簿があります。これらは動員者の一部ですが、名前と住所がわかります。
ここで福岡県への朝鮮人の動員状況についてもみておきましょう。福岡県では知事引継書（事務引継書）が発見され、1945年６月までに朝鮮人17万人以上が連行されたことが明らかになっています。
1945年６月の事務引継書から、1945年１月までの連行数をみれば、15万6000人であり、その内訳は鉱山に約14万2000人、工場に約7400人、土建運輸に約6800人です。鉱山では７万6000人以上が逃亡し、現在員数は５万人です。1945年３月時点での炭鉱での動員状況をみると、集団移入が５万2534人であり、「既住半島人」が4590人とされています。
筑豊の炭鉱地帯への朝鮮人の移入による動員数は15万人を超えるものであり、現場で労働する朝鮮人数は６万人近い数だったのです。それは根拠のある数値です。
なお、内務省内鮮警察史料では1943年末までにすでに15万人が動員され、44年には6万人の動員が予定されています。この史料では、労務動員数は21万人ほどになり、炭鉱への労務動員数は18万人ほどになります。初期の縁故募集者も労務動員数に計上されているからです。
●三井三池炭鉱・三菱高島炭鉱への朝鮮人連行
６点目に、明治日本産業革命遺産に登録された、三井三池炭鉱と三菱高島炭鉱への朝鮮人の連行状況（集団移入数）についてみます。
石炭統制会福岡支部「支部管内炭礦現況調査表｣という史料があります（九州歴史資料館蔵）。ここには、福岡・佐賀・長崎・山口などの炭鉱での、月末現在鉱夫数（坑内・坑外）、本月中移動（雇入・解雇）、就業率・出炭高、平均賃金、事故（死亡・負傷）などが掲載されています。
月末現在鉱夫数と本月中移動の欄には「集団移入｣の欄があり、現在員数・雇入数・解雇数が記されています。集団移入とは朝鮮半島からの移入者を示すものです。この史料での集団移入の記載から、動員朝鮮人の月ごとの雇入数・解雇数・現在員数が判明します。この調査表は、1942年4月から45年1月にかけての20か月分が残され、14か月分が欠落しています。
不明の月があるものの、この「支部管内炭礦現況調査表｣からは、1942年4月から45年1月の間、九州・山口の59か所の炭鉱と3つの統制組合下の炭鉱に9万3000人以上の朝鮮人が集団移入されたこと、その月ごと、炭鉱ごとの集団移入の状況を知ることができます。
「支部管内炭礦現況調査表｣に加え、中央協和会や石炭統制会の文書「半島人労務者供出状況調」｢労務状況速報｣｢県別炭礦労務者移動調」などを参照すれば、1942年４月から1945年1月までの九州の主要炭鉱への朝鮮人の集団移入の状況がほぼ判明します。
中央協和会「移入朝鮮人労務者状況調」からは、1942年６月までの動員数がわかり、三井三池に618人、三菱高島に1110人が連行されています。「支部管内炭礦現況調査表｣には1942年４月・５月分もありますが、この中央協和会の資料と重複するためにそれを除くと、1942年6月以降の18か月分で、三井三池に4620人、三菱高島に1641人が動員されたことがわかります。三井三池には1943年4月には1146人が集団移入されています。月に2〜300人規模での動員が多かったことがわかります。三菱高島では月100人規模での動員がすすみました。1945年1月には三池の集団移入の朝鮮人現在員数は4500人、高島では1900人を超えました。
三池での1942年7月以降の判明分は約6800人。高島での1942年7月以降の判明分は2000人を超えます。
中央協和会の資料での1942年6月までの動員者をこの数に加えると、三池は約7400人、高島は約3100人の動員を確認できます。不明の月は数か月であり、その動員数は三池で約2000、高島で約500人とみられます。三池への連行数は9000人を超え、高島への連行数は4000人近いものとみられます。
厚生省勤労局調査の三池万田坑名簿、高島炭鉱名簿からは連行者の一部ですが、住所もわかります。
このような朝鮮半島からの大量の動員は国家の強制力がなければできません。高島炭鉱の端島坑に連行された朝鮮人の証言をみれば、徐正雨さんは、ケーブル線による殴打などの暴力的脅迫によって入坑させられ、食事は豆カス80％と玄米20％の飯とイワシであり、逃げることの出ない監獄島だったと話しています。崔璋燮さんは、逃亡して捕まると皮膚がはがれるほど叩いていた、まさに収容所のような場所、人間の地獄がここだなと思ったと話しています。
動員された人々にとって端島は強制労働の現場であり、監獄のようなものでした。
● 日本政府の歴史認識と官邸主導の世界遺産登録
７点目に日本政府の強制労働に関する歴史認識についてみてみます。
2015年7月の「明治日本の産業革命遺産」の登録認定に際し、日本政府は、「日本は，1940年代にいくつかのサイトにおいて、その意思に反して連れて来られ（brought against their will），厳しい環境の下で働かされた（forced to work under harsh condition）多くの朝鮮半島出身者等がいたこと、また、第二次世界大戦中に日本政府としても徴用政策を実施していたことについて理解できるような措置を講じる所存である」（日本政府訳）と発言しました。さらに日本はこの登録に際し、情報センターの設置など犠牲者を記憶するために適切な処置をとるとしました。
この発言ののち、日本政府は「forced to
work」は「働かされた」であり、「強制労働の意ではない」とし、「戦時の朝鮮半島出身者の徴用は、国際法上の強制労働にあたらない」としました。日本政府は、朝鮮半島出身者が意に反して徴用されたこともあったが、違法な強制労働ではなかったという認識を示したのです。
日本政府の計画した労務動員により、朝鮮人の強制動員がなされた時期は内務省の特高関係資料からも明らかなように、1939年から45年にかけてですが、日本政府は徴用の期間を1944年の9月以降に限定し、その数を少なく見積もっています。
2017年11月末のユネスコへの保全状況報告書では、日本政府は、戦前・戦中・戦後と朝鮮半島出身者が産業化を支えた（supported）と記し、「働かされた」という表現から後退しました。
８点目が、官邸主導による世界遺産登録の問題です。
明治日本の産業革命遺産は安倍晋三内閣が官邸主導ですすめました。世界遺産登録をすすめてきた加藤康子氏の父は自民党政調会長や農水相などを務めた故加藤六月です。安倍氏は加藤氏の友人であり、その活動に理解を示してきました。2012年末に安倍内閣（第2次）が成立すると、2013年3月、「稼働資産を含む産業遺産に関する有識者会議」の下に産業プロジェクトチームがおかれ、加藤氏はそのコーディネーターになりました。内閣官房で地域活性化統合事務局長として活動してきた和泉洋人氏が、2013年１月に首相補佐官となり、世界遺産への登録を支えました。同年、世界遺産登録にむけ、景観法が改正され、さらに同年9月、産業遺産国民会議（一般財団法人）が設立され、民間で推進の活動を強めました。
同年9月17日、菅義偉官房長官は「明治日本の産業革命遺産」を推薦候補とすると発表しました。政府は世界遺産の推薦候補に産業遺産を割り込み、「長崎の教会群とキリスト教関連遺跡」を後回しにしたのです。産業遺産が「首相案件」とされ、官邸が有識者会議の動きを使いながら、文化庁の世界遺産の推薦候補選定に介入し、文化庁を従わせたのです。
2014年1月、安倍内閣は「明治日本の産業革命遺産」の登録推進を、閣議で了承し、政府はユネスコ世界遺産委員会に正式な推薦書を出しました。この登録にむけ、2014年4月、元ユネスコ大使の木曽功氏が内閣官房参与に任命されました。2015年7月のユネスコ世界遺産委員会の直前、加藤康子氏が内閣官房参与とされ、佐藤地ユネスコ日本大使とともに和泉洋人・木曽功氏らと、7月の世界遺産委員会での登録にむけて活動しました。
このように官邸主導で「明治日本の産業革命遺産」の登録がすすめられ、2018年の官邸による明治150年賛美宣伝では「明治日本の産業革命遺産」が中心に据えられています。
●新たな歴史の歪曲の動き
９点目に産業遺産国民会議による軍艦島（高島炭鉱端島坑）をめぐる歴史の歪曲について話します。
世界遺産の登録をすすめるなか、強制労働が問題となったのですが、産業遺産国民会議は｢軍艦島の真実｣というウェブサイトを作成し、2017年10月には、「世界遺産・軍艦島は地獄島ではありません」とする映像をアップしました。
映像では、元端島住民が、日本人と朝鮮人は一緒に働いた、景気がよいため、家族連れで来た、端島には人情があり、人間味のある扱いであった、虐待した事はない、みんな友達で差別したことはない、仲よくしようなどと話しています。戦時中に強制連行され、ひどい虐待を受け、人権を蹂躙されたとする主張の多くは事実と異なり、強制連行や虐待はねつ造としています。
これらの映像には、近代の高島炭鉱（高島・端島）での圧制や虐待の史料の提示はありません。戦時の高島炭鉱への労務動員数を示す史料や朝鮮や中国から動員された人びとの証言もありません。歴史を批判的にみて、被害者の側に立って考える、歴史から人権と平和についての教訓を得ようという姿勢がみえません。元端島住民の郷愁を利用し、端島の世界遺産登録にともなう観光地化にむけて、都合のいい物語が示されています。
日本政府が策定した労務動員計画により、高島炭鉱（高島・端島）に4000人近い朝鮮人が「集団移入」の名で強制動員されました。中国からは400人ほどが連行されました。戦時には「内鮮一体」｢鉱業報国｣の名で労働が強制されました。当時、労働現場は軍事組織のようになり、労務担当による殴打は日常的でした。動員された人々にとって、端島は「仲の良いコミュニティ」ではなかったのです。採炭現場での労働者の共同性をもって、動員の強制性をうち消してはならないのです。
端島に強制動員された人びとの証言が複数あります。かれらが、海底深部で炭鉱労働を強制され、逃れることができない監獄、地獄のような場所だったと語っているのです。それを採用することなく、証言に難癖をつけ、「虐待した事はありません。どうぞ皆さん、仲よくしましょう」という元住民の発言を示しても、動員された人びとは納得できないでしょう。
産業遺産国民会議による｢軍艦島の真実｣のサイトでは、端島での強制労働を紹介する著作を批判し、中国人強制労働についても旧島民の証言を編集する形で否定しています。「端島は地獄島ではない」と宣伝し、中国人の強制労働もなかったというのです。しかし、2016年６月の三菱マテリアルと中国人強制連行者の和解合意で、三菱マテリアルは中国人に対して「劣悪な条件下で労働を強いた」こと、すなわち強制労働を認め、謝罪と哀悼の意を表しました。
端島坑には強制労働はなかった、「仲の良いコミュニティ」であった、監獄島・地獄島ではなかったと宣伝することは無理です。「強制労働はなかった」と宣伝することは、歴史の真実の否定であり、被害者や関係者の心を苦しめるものです。
●強制労働の場を平和・友好の場へ
最後に10点目ですが、強制労働の現場を平和・友好の場とすることの意義を話します。
1990年代に入り、韓国や中国の強制労働の被害者がその謝罪と賠償を求めて立ちあがりました。いまも韓国では強制労働の裁判が続いています。被告は三菱重工業や新日鉄住金などです。
戦後補償要求の高まりのなかで、国際労働機関（ＩＬＯ）は1999年3月に、戦時の朝鮮人・中国人などの強制労働を、強制労働に関する条約（ＩＬＯ第29号条約）に違反すると判断しています。国際的には強制労働と認知され、その国家責任が問われているのです。ＩＬＯの専門家委員会は、日本政府に対して、遅きに失することがないよう被害者の期待に応える措置をとるようにと勧告しています。
2012年、韓国の大法院は、日本の国家権力が関与した反人道的不法行為や植民地支配に直結した不法行為による損害賠償権が1965年の日韓請求権協定の適用対象に含まれていたとみることは難しいとし、請求権協定によって個人の請求権は消滅していないという判断を示しました。
強制動員という不法行為への被害者個人の損害賠償請求権を認めたのです。以後、韓国での強制労働事件の判決では、企業に対する個人の損害賠償請求権を認めるようになり、原告が勝訴するようになりました。
このような動きに応え、日本政府と三菱、三井、新日鉄住金などの企業は、強制労働の事実を認め、その史実を語り伝えるべきでしょう。
強制労働の事実を認め、強制労働の現場を平和・友好の場とすることが大切です。無理な歪曲は対立を強めるだけです。戦争の歴史を批判的にとらえ、加害の歴史を明らかにすることは「反日」でも、「自虐」でもありません。それは人間の尊厳回復のための作業であり、人間が大切にされる社会をつくるための、正義と平和の実現にむけての前向きな活動です。そのような活動が普遍的な価値形成、人類の知的・精神的連帯の形成につながると思います。
力を合わせて、現代の歴史の歪曲を糺していきましょう。